Prognosis of children underwent a detailed examination at Osaka Medical College Hospital after a vision-check program for three yeas old infant

〈目的〉三歳児眼科検診の目的である早期発見、早期治療の効果をみるために、就学時までに適切な治療が行われたかどうかを検討した。〈対象と方法〉対象は、平成9年4月から平成15年3月までの6年間に高槻市三歳児眼科検診の二次検診で要精検となり、三次検診で大阪医科大学病院を受診した149名である。〈結果と考案〉診断の結果は、要治療が114名(76.5%)、要経過観察が29名(19.5%)、異常なしが6名(4%)であった。その内訳は、屈折異常弱視49名、不同視弱視17名、斜視弱視6名、弱視のない屈折異常26名、外斜視49名、内斜視13名などであった。眼鏡装用、遮閉法、Moore-Johnson変法などにより治療を行った結果、屈折異常弱視、不同視弱視のほとんどが就学前に矯正視力(1.0)を獲得していた。しかし、斜視弱視に関しては視力の向上がみられない例もあり、さらなる早期発見・治療の必要も示唆された。斜視に関しては、外斜視の73%は手術を念頭に経過観察したが、実際の手術実施例は、経過観察可能者の31%であった。内斜視は、眼鏡装用にてその半数が眼位良好になり、調節性内斜視に関して、時期を逃さず治療することができた。その他、下斜筋過動や上斜筋麻痺は、全例就学前に手術を施行した。通院を中断した例が21%あった。〈結論〉三歳児眼科検診の成果は十分にあると考えられた。中断例をなくすためには、治療や経過観察の必要性を理解してもらうことの大切さを再確認した。